インセムのコラム

WEBマーケティング、eコマース、SEO対策、リスティング広告、MEO、
WEB制作のノウハウ、その他盛りだくさんの情報をお届け。
WEBマーケティング、eコマース、SEO対策、リスティング広告、MEO、 WEB制作のノウハウその他盛りだくさんの情報をお届け。

スマホ対応を検索順位ランキングの要因にするとGoogleが公式発表

スマートフォン(モバイル)ユーザーに、より良い検索結果を。

Googleは2015年2月26日(現地時間)に、スマートフォン対応をモバイル検索順位に影響するアルゴリズムを、
2015年4月21日から世界中で一斉に開始すると発表しています。
Googleウェブマスターツールブログ参照
本文の中で”サイト全体のモバイルユーザビリティの改善”とGoogleはうたっています。

近年はPCでの検索よりもスマートフォンでの検索が増えていることからの判断と考えられますね。

Googleは2014年11月19日にも、ユーザーが目的の情報をより簡単に見つけることができるようにするために、
モバイル版の検索結果に [スマホ対応] というラベルを追加していました。
※上部画像の検索結果部分

 WEBマーケティングを行う上でも、スマートフォンユーザーへのアプローチは必須だと感じています。
この発表にBtoC(消費者を相手にしたサービス)の商売をされている企業は危機感を持っているかも。
BtoB(企業向けのサービス)の企業でも、モバイルの検索結果に影響があるとなれば、
スマホ対応を検討しても良いかもしれませんね。

スマホ対応のホームページはお持ちですか?

Googleが検索結果の要因について、ここまでハッキリと公言したのは初めてかもしれません。
それだけ検索結果に大きな影響が出る事が予想されます。
約2か月後の発表をしたのは、スマホ対応(ホームページ制作・スマホレスポンシブ対応)の
準備期間を設けてくれたのかもしれませんね。Google先生、優しいです!
ホームページのURLがスマホ化OKかは下記サイトよりチェックできます。
モバイルフレンドリーテスト

ユーザーが求めているコンテンツを増やし、
常に新しい情報を更新しているホームページが必要だと言われていますが、
+α(スマホ対応)も必要項目に加えてみてください。

続きを読む

Google フラッシュ広告を自動でHTML5に変換へ

Googleが、Adwordsを利用してアップロードした「Flash広告」を自動的にHTML5に変換する機能を実装したことを、Google+上の公式アカウントで発表しました。

Googleよると、米国時間2月25日より、Google Adwords、Google Adwords Editor、その他サードパーティ製のツールを利用してアップロードされた「Flash広告」が、自動的にHTML5へと変換されるようになったとのこと。

2014年9月にもFlashからHTML5に変換する試みを行ったり、YouTubeの動画再生をFlashではなくHTML5で初期設定で実行したりと行ってきたので、今回の実装も当たり前と言えば当たり前かもしれません。

なぜこの機能を実装したのか?

年々増加しているスマートフォンですが、実はFlashに対応していない場合が多く見ることが出来ません。
その為、FlashをHTML5に自動で変換させることで、効果的に広告を配信させれる方法を広告主に対して利用出来るようにすることが今回の実装の大きな目的とされています。

バナー広告の中でも静止画・GIF形式のバナーよりもFlashバナーは一際目立ちますので嬉しい機能だと思って良いでしょう。

ただ、日本での発表はまだですので今後に期待です。

 

また、全てのFlash広告が自動変換できるわけではないらしく、変換できるかは下記サイトから確認出来ます。

Google Swiffy : https://developers.google.com/swiffy/

 

 

続きを読む

時代と共に変わりゆく飲食店の広告手法

飲食店とWEBマーケティングは切っても切れない関係

広告費を一切掛けずに美味しい料理を提供するだけで、勝手に口コミが拡散され、
お客様が来てくれるという流れは1番の理想です。しかし現実はそう簡単ではありません。
そして景気の低迷・物価の上昇とともに、真っ先に影響を受けるのが飲食店です。

今や流行が3年周期と言われる飲食業界においても避けて通れないのが、「新規顧客の獲得」です!
その中でも、ここ数年で目紛るしく変化が見られたのがお客様がお店を探される手法です。
雑誌(紙媒体)からPC、PCからガラケー(携帯電話)、ガラケー(携帯電話)からスマートフォンへと。
チラシを配ったり、DMを送ってみたりと、紙をベースとした広告が全く効果が無くなった訳ではありません。
しかしインターネットが普及した現代では、昔ほどの効果を望めないのも事実です。
その中でもどうすれば、検索からの流入が増えるのかを考慮することも集客の上で重要なことです。
「飲食店とWEBマーケティング」が切っても切れない関係になったというわけです。

今1番利用されているグルメサイトは⁉

ネット上には飲食店専門サイトやブログなど、とてつもない量の情報で溢れかえっています。
その為に1つのサイトだけではなく、様々な入り口を通してお店を選ばれるお客様が増えております。
今後はより「他店との差別化」を図らなければ生き残っていくには難しくなります。

飲食NO.1ポータルサイトは現在食べログです。
食べログに掲載されている店舗数は全国で約79万以上あり、東京だけでも約12万店舗あります。
掲載されている店舗数はもちろん、投稿されている口コミの数の多さも200万件以上とトップを誇ります。
理由はGoogleとYahooともに「何処で?(エリア)」×「何を食べたいか?(料理ジャンル)」検索した場合、
食べログが上位に出るので、当然食べログを利用される方が多くいます。
今後いかに食べログを上手く使えるかが勝負の分かれ目になります。
次回からは食べログの最新情報を発信していきます。ご期待ください。

続きを読む

企業のSNS(FacebookやTwitter)活用について

主要企業大半がSNSを利用。Facebookが7割、Twitterが5割。

「大企業の大半がフェイスブックなどSNS(交流サイト)をビジネスに活用していることが日本経済新聞社の調べで分かった。単純な新製品情報だけでなく、動画を使った広告で消費者にアピールするなど発信内容の高度化が進んでおり、企業と消費者をつなぐ重要な手段となっている。主要企業145社を調べた。1月上旬でフェイスブックの公式ページを持っている企業は全体の70%にあたる101社、ツイッターの公式アカウントは54%…」とは2月21日の日経の記事です。

SNS活用といえば、Facebookを始め、Twitter、Google+などどこの企業も取り組んでいます。
上記の記事のハイライトとしては、主要企業145社対象のデータで、
・フェイスブックページを開設している企業⇒101社
・ツイッターの公式アカウントを保有している企業⇒78社
・フェイスブックのページ新規開設年⇒2011年の43社がピーク。20114年は7社まで減少。
・楽天、ローソン、トヨタ自動車、NTTドコモ、サントリーホールディングスなど通信、IT、自動車、食品分野の企業が先行。
・その後、商社、証券、電力などにが追随。
・学生の採用活動に生かす企業も増加。
・最近は、動画広告が話題。
という内容になります。

例えばFacebookにフォーカスした場合

例えばFacebookにフォーカスした場合、実際に多くの企業がFacebookの企業ページを持っています。
一方で、企業のウェブ担当の人からは、
「なかなか更新する時間が無くて…」
「何を更新したら良いのかわからない…」
「そもそも何から手をつけたらいいのかわからない…」
といった声が多いのも現状です。

Facebookは開設自体は無料ででき、情報の更新も自分で手軽にできます。
(ホームページだと更新するのも大変だったりしますよね)
企業のコーポレートページに加え、イベントや商品ごとのページを作ることも可能です。
だからこそ、「Facebookで何をしたいのか」が明確でない場合には、
「何からしたらいいのかがわからなくなってしまう」場合が多いのですね。

例えば、
・ウェブサイトへの誘導を促すFacebook
・ウェブサイトへ誘導し且つお問合せに繋げるためのFacebook
・商品を拡散させるためのFacebook
・お客様とのコミュニケーションを取る為のFacebook
など、Facebookの活用術は実に様々です。

更に昨今ではFacebook広告も見逃せません。
Facebook広告の最大の魅力は「細やかなターゲティング」にあります。
Facebookには実に多くの個人情報が眠っています。
年代、居住地はもちろん、ライフスタイル、肩書、職場などなど…
Facebook広告では届けたい人に届けたい情報を届けることができる傾向にあります。

続きを読む

現在のECの課題

大企業によるEC独占というのが、現在の国内EC市場の抱える問題

日本のEC市場は楽天、Amazon、Yahoo!など大手が大きな影響力を持っています。これらの大企業は多くのショップを持ち、多くのユーザーに有利な価格で、はやく製品を提供することができます。大手は価格という点において大きな力を持っているのです。一度に大量の取引が可能であるために、小さな店舗ではとても競争できない価格で販売します。小さな店舗はどのようにして生き残ることができるのでしょうか。大企業による独占というのが、現在の国内EC市場の抱える問題です。

リアル店舗では大企業に小さな店舗が勝つのはとても難しいことですが、webを通じて商取引を行うEC市場では生き残る道があります。小さな店舗は、まず大手との差別化を考えてサイト構築、UI、UXの構築、独自の品揃えで製品を充実化させることなどを実施する必要があります。

今後考えられるEC市場の変化として、スマートフォン市場の急速な拡大があります。このデバイスの変化に伴ってECストアの形態も変化しています。PCサイトがメジャーだったこれまではAmazonや楽天が成長していましたが、最近ではZOZOtownのような特定の商品に特化したサービスが成長しています。さらにモバイルに特化したECのアプリも主流になりつつあります。

ソーシャルメディアの活用にマーケティングの活路

現在のトレンドでは、Amazonや楽天のようなあらゆる製品を取り扱うサービスから、特定の分野に特化し、新たな付加価値を提供するサイトが増えています。大手以外の事業者が生き残っていくためには、大手にない付加価値をもち、ソーシャルメディアを活用し、ニッチを狙ったマーケティングを行っていくことです。またユーザーに対してコミュニティを形成、バーチャル体験をさせることで継続的な売り上げにつなげていくことが必要となってきます。

他にも問題があります。それは国内のEC市場がすでに枯れた市場となりつつあることです。例えば楽天の利用者は高齢者が多く、40代以上の利用者が半数を占めています。急速に成長している中国などは、まだまだ需要の増加が見込めるため企業も大きく成長し、国際的な企業になる可能性を秘めています。実際に中国最大手のアリババは、Googleに次ぐ世界的な巨大ネット企業となりました。

続きを読む

最新のWEBマーケティングにはどのようなものがあるか

人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略

近年メジャーになりつつあるマーケティング用語に「インバウンドマーケティング」というものがあります。インバウンドマーケティングとは人々に購買活動を求めるのではなく、人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略です。古いマーケティングは、これに対してアウトバンドマーケティングといい、商品・サービスを売り込むことだけを目的としている戦略のことです。簡単には、有益なコンテンツを作成しそれをユーザー自ら見つけ、シェアすることによって顧客を獲得していくマーケティングです。

このインバウンドマーケティングのうちで最も効果的なのがコンテンツマーケティングとソーシャルメディアマーケティングです。コンテンツマーケティングとは、ユーザーが楽しんだり、便利に役立たせることができるようなコンテンツをつくることです。ユーザーに商品を買ってもらうことを直接目的としてマーケティングするのではなく、ユーザーが魅力的と感じるようなコンテンツを作成し、満足してもらうことを目的としています。

作成したコンテンツをソーシャルメディアでシェアされるようにするのがソーシャルメディアマーケティングです。ソーシャルメディアでシェアされ多くの人が見るようになると、そのサイトは多くの人の目に入り、検索エンジンで上位に表示されるようになります。上位に表示されると継続的にアクセスされるようになり、見込み客が増加し、売り上げの増加につながっていきます。

マーケティングの流れを概観してみる

まずマーケティングの目的を明確にしたり、課題を明らかにしたりと、マーケティング戦略をつくります。次に実際にサイトを作成し、ユーザーが興味のあるコンテンツを継続的に発信していきます。具体的にはブログ、ソーシャルメディアなどです。次にこのユーザーを見込み客にするためにランディングページをつくり、ユーザーの情報を集めます。フォームに入力してくれた人にサービスなどを提供し、顧客として取り組みます。さらにこの見込み客を既存客にしていくのが次の段階です。

続きを読む

WEBマーケティングには3つのポイントがある

WEBマーケティング手法の流れ

webマーケティングにおいて、ユーザーがあなたのサイトを見つけて商品を買ってくれる、という一連の流れを三つに分けたものを「プレアクセス」「オンアクセス」「ポストアクセス」と言います。それぞれの段階に応じて様々なマーケティングの手法が存在します。

3つの手法とは階段の様なもの

プレアクセスとは、webサイトにどのような広告から誘導しアクセスしてもらうかということで、簡単に言うとサイトに来てもらう方法です。全てのユーザーはどこかで、何かのきっかけがあってwebサイトの存在を知ります。具体的には雑誌やテレビ、他のサイトの広告、SNSなど多岐にわたりますが、ユーザーを自社サイトは誘導する全てのものはプレアクセスです。webマーケティングでは、アフィリエイト広告、リスティング広告、SEOなどがこれにあたります。ユーザーがサイトにこない限り何のアクションにも結びつかないため、一番重要な段階と言えます。

プレアクセスの次がオンアクセスです。オンアクセスとは、webサイトにどのように、どのページにアクセスしてもらうかというもので、簡単にはサイトにやってきたユーザーが実際に商品を購入するまでの流れのことです。これにはランディングページ(広告をクリックすると最初に表示されるページ)の最適化や、サイトのリニューアル、マーケティング分析などがあります。オンアクセスは実際に商品を購入してもらうまでの道筋をつくる段階であるため、サイトを見つけたユーザーをいかにして顧客化するか、というのがポイントです。

次にポストアクセスですが、これはサイトに訪れたユーザーとどのような関係をつくっていくか、ということになります。これにはメルマガの配信やコンテンツの企画、サイトのリニューアルなど顧客化したユーザーがもう一度利用したいと思えるようになる仕組みをつくっていくものです。このポストアクセスの仕組み次第で、継続的に安定した売り上げを上げることができるか否かが決まってくると言えるでしょう。

続きを読む

電子商取引の日本の市場について

EC市場規模は年々増加している

経済産業省の調査によると、国内の電子商取引(EC)市場の規模はBtoCで11.2兆円まで拡大しています。個人消費全体を見るとEC化されている比率(EC化率)は3%程度で、アメリカや中国の5〜7%に比べるとやや低い水準となっています。EC化率とは全ての商取引金額に対するEC市場規模の割合です。しかし今後はスマートフォンなどのさらなる技術革新、個人のECへの参入によるCtoC取引の増加、リアルビジネスとECとの結びつきの拡大などの影響で、日本でもEC化率が上昇することが予想されます。まだまだ日本の市場は成長する伸びしろがあるのです。

特に成長すると考えられるのは、まず市場規模が大きいスーパーや医療分野です。医療外部品や医療機器の市場規模はかなり大きく、今後のEC化の影響を受けて成長する期待が大きい業界です。業種別では、アパレル、家具、家電、インテリアなど多くの個人消費の分野での成長が見込まれます。その他には農業、化粧品、ブライダルなどもEC化が進んでいくのではないでしょうか。国内でもそれぞれの業界で、特定の商品分野に特化したサイトやサービスが多く生まれてきています。

経済産業省によると、業種別で現在成長している分野は「衣料・アクセサリー」「宿泊旅行業・飲食業」「衣料化粧品小売業」です。これらはそれぞれ前年比20%以上伸びています。またEC化率が1%以上の高成長が見られた業種は「総合小売業」「宿泊・旅行業」でした。日用品を扱う百貨店やコンビニ、ホームセンターなどのネットストアや、楽天トラベルなどの旅行サイトの普及発展によってEC化が大きく進んでいる傾向があるようです。

EC市場への大手参入により何を使うかが大切になる

最近ではEC市場へ大企業が次々と参入し、また手軽なサービスを利用しての個人の参入も急増しています。国内市場で大きなシェアを持っているのは、楽天、Amazon、Yahoo!などですが、新たにリクルートやLineも競争へ参入してくるようです。また国内では楽天が一強ですが、二重価格問題などから価格設定、商品掲載の規定を厳格化し、新たな販促施策を模索しています。Yahoo!は出展料、手数料を無料化して楽天を追従しようとしています。Yahoo!だけでなく、他にも大小さまざまな無料で出店できるサービスが誕生しています。

続きを読む

SEO対策の具体的方法1

上位に表示させるために対応すべきこと

SEOとはサーチエンジンの検索結果のページの上位に自らのサイトを表示していくための対策のことです。自分のサイトで、他のライバルサイトを大きく上回るSEO効果を得るために最も大切なのは、他のどのサイトよりも役立つコンテンツを作成し、ユーザーに届けるということです。この目的に従って様々な手法を使っていきます。

検索エンジンの表示順位を決定する基準は数百にも及ぶと言われていますが、実際に上位に表示させるために対応すべきことはそんなに多くはありません。一番効果的なのは、ブラウザの上部に表示されるタイトルです。このタイトルの部分を、一番獲得したいユーザーに向けて最適化させます。

例えば文房具で上位に表示させたい場合、「文房具の店○○」と「文房具・雑貨・アクセサリーの店○○」では、前者の方が上位に表示されます。後者の方がキーワードが多い分、文房具の重みが減ってしまうからです。もし雑貨というキーワードでも表示させたい場合、「文房具」「雑貨」を同じタイトルに入れるのではなく、「雑貨」をタイトルに入れた別のページをつくることで両方のページを上位にすることができます。つまり「文房具の○○」と「雑貨の○○」別々のページをつくることで、それぞれの検索ワードで上位に表示させるようにするのです。

SEO対策はタイトルの工夫次第

タイトルをつける上で重要なのはできるだけキーワードを小分けして短くすることです。SEOにおいて一番簡単で効果的なのが、このようにタイトルを工夫することです。

他社のSEOの対策のレベルを見分けるには、このタイトルを見ることが一番手っ取り早い方法です。タイトルが長かったり、キーワードが多かったり、そもそも検索キーワードがタイトルに入っていなかったりすると、対策が充分でないということになります。逆に言えば、これと逆のことをすれば他サイトよりも上位に表示させることができるということです。

続きを読む

WEBマーケティングの歴史

企業宣伝はTVCMのようにWEB広告へと発展

現在、企業はもちろんのこと個人のサイト作りにも大いに活用されているwebマーケティングの手法ですが、webマーケティングはどのように発展し、普及してきたのでしょうか。日本ではインターネットが導入され、一般企業に普及し始めた初期の頃からマーケティングツールも導入されて発展してきました。

インターネットが始まって最初の広告はバナー広告でした。バナー広告はユーザーがページを閲覧したときに見るTVのCMのようなもので、企業の告知や宣伝に活用されました。インターネットの一般への普及が進むにつれてこのバナー広告の効果も認知されるようになり、ここから様々なマーケティング手法へと発展していきます。

1999年ごろからは成果報酬型のアフィリエイトが登場しました。これはクリック数や、ユーザーがなんらかのアクション(商品の購入など)を起こした数に応じて報酬が決まるものです。アフィリエイトはブームになり、副業として利用する人も多くなりました。また2002年にはヤフーやGoogleによってリスティング広告が開始されました。リスティング広告とは検索連動型広告といって、検索エンジンなど検索結果ページに掲載される広告です。代表的なものとしてはGoogleアドワーズが有名で現在ではインターネット広告の主流になっています。2003年ごろからは、コンテンツマッチ広告といってGoogleが持っている広告枠に広告を配信できるシステムが登場し、あらゆる規模のサイト運営者がGoogleの広告主ネットワークにアクセス可能になりました。

GoogleAnalyticsの登場からWEB解析は更なる進化を遂げる

2005年ごろからは、GoogleがGoogleAnalyticsを開始し、マーケティングの効果をはかる上で非常に重要となるアクセス解析ツールが広まりました。これによってアクセス解析などマーケティングの効果が分析できるようになり、いろいろな広告がどのような効果を生んでいるのか検証できるようになりました。アクセス解析が浸透するとランディングページの最適化(LPO)などが進んでLPOのサービスが登場するようになりました。

続きを読む

ページトップへ