【競合分析】皆さんどんなウェブ広告を使っているのでしょうか
「競合はどんな広告に力を入れているんだろう」
ウェブ担当者なら誰しも知りたいところです。
統計的なものとなりますが、興味深いデータがあったのでご紹介します。
平成25年のデータとなっていますので、これがどう動いていくか今後が楽しみですね。
行った広告の種類では、「バナー広告」が 52.7％と最も多く、次いで「メールマガジン」（41.6％）、「テキスト広告」（32.2％）が多い順です。
例えば、「他の企業がやっていないことをやりたい」といった場合には、割合の少ない広告を試してみるのも良いでしょう。
一方で、バナー広告やテキスト広告などはどの企業も行っている鉄板の手法となっています。それだけ「効果がある」手法と考えられます。
陥りがちなのが「広告はやっているから大丈夫」「広告は任せているから大丈夫」となって見直しを怠ることです。
※もちろん設定した目標に向かって着実にPDCAが進んでいれば何の問題もありません！
ウェブの広告はまさに日進月歩。次々と新しいサービスや機能が追加、変更されています。
例えばGoogleアドワーズ、「キャンペーン間の予算配分を行い、テスト機能によって事前に新しいキャンペーンの数値を予測する」ことは半年前は出来なかったことです。これを行うことで、無駄な費用を使うことなく、積極的に新しいプロモーションを吟味することができます。（もちろん万能ではありませんが）
例えばYahoo!プロモーション広告、年末から「Twitterプロモ商品」が開始されましたが、まだまだ利用企業も少ないのが現状です。SNS系の広告は企業によって取り組み自体慎重な場合もありますが、上手く使うことで競合他社に差をつけることができそうです。
どんな業種がインターネット広告に力をいれているの？
インターネットを利用した広告を実施している企業の割合は 23.0％で、実施率を業種別にみると、「金融・保険業」が 55.8％と最も高く、次いで「卸売・小売業」（32.1％）、「サービス業・その他」（28.9％）となっています。
例えば、既に競合が多い「金融・保険業」や「卸売・小売業」「サービス業」などは、鉄板のウェブ広告のブラッシュアップに加えて、「他の企業が行っていない見せ方」（それはサイトのコンテンツであったり、広告手法であったり）を考え続けることも重要になってきます。
また、「製造業」「運輸業」や図表に記載されていない業種については、いうなればチャンスです。競合他社がまだ力を入れていないからこそ、少し力を入れるだけで、他社と大きな差をつけることができます。
※上記図表は「総務省,平成25年通信利用動向調査の結果」による
リスティング広告について
前回のコラム： 『主要ウェブ広告をまとめてみました』 で主要インターネット広告をまとめましたが、 本日はその中でもよく目にするリスティング広告をまとめました。
１.リスティング広告
・リスティング広告とは
GoogleやYahoo!で検索を行ったとき、検索したキーワードと連動して検索結果ページに表示される広告のことです。 検索連動型広告とも呼ばれています。
リスティング広告の最大の特徴はキーワードと連動して広告が表示されるので 『すでに購入を考えている人に向けて広告を配信することが行える』というところです。
例えば、リスティング広告の出稿を考えられている方は『リスティング広告』と 検索で調べます。そこにタイミングよくアピールできます。
検索エンジンに掲載される場所は、以下の位置になります。 赤枠の場所がリスティング広告で、それ以外が通常の検索結果ページになります。
※左側がGoogle、右側はYahoo!での広告掲載画面です。
また、地域や配信するデバイス・時間・曜日・１クリック当たりの単価等を設定出来るため、 事細かにユーザーを絞り込むことが出来ます。
２.リスティング広告の費用
『概要は分かったけど一体いくらかかるのか？』と思いの方にリスティング広告の費用について簡単にまとめてみました。
・クリック課金型
その名の通り、ユーザーが広告をクリックした際に費用が発生します。 クリックされなければ、費用は発生しません。大体は広告媒体側に先に入金をする必要があります。
広告費用は決まった額ではなく、広告主側の都合で決めることができます。特定の期間だけ出すことも勿論可能です。
・入札方式
検索結果に表示される広告の順位ですが、入札方式で決まります。 オークションをイメージされると分かりやすいと思います。検索数が多かったり、人気のあるキーワード(競合が多い)ですと、 入札価格も高くなっていく傾向があります。
一日に使える予算を設定することができますので、 限りある広告予算を無駄なく運用することが出来ます。
食べログ活用術 Ｐart2
【ジャンル】を設定して、お店のPV（アクセス数）を上げましょう！
「ジャンル」とは、お店で提供されているお料理・業態の種類をお客様にPRしていただく為の項目になります。
（最大3つまで設定可能）
このジャンルの登録が少ないと、その分検索での見つかり易さが低くなってしまいます。
「今の登録で大丈夫かな？」と少しでも思う部分があれば、
是非この機会にジャンルを設定するメリットを知っていただければと思います。
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～ジャンルを設定するメリット～
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◆【メリット1】 食べログサイト内での検索がされやすくなる ◆
「焼肉の美味しいお店を探したい」など、目的が決まっているお客様は、
ジャンルを絞り込んでお店を探します。
たとえば、「焼肉」で絞り込んで検索した場合に表示されるのは、
ジャンルの設定を「焼肉」にしているお店だけになります。
「焼肉」・「ホルモン」・「居酒屋」の3つに該当されるお店でしたら、
いずれの検索結果にもキチンと表示されるよう、
上述の3つのジャンルを設定されるのがBESTです。
◆【メリット2】 検索エンジンからアクセスしたユーザーにも、見つけてもらいやすくなる ◆
お店を探す時、Yahoo!、Googleなどの検索エンジンで、
「寿司」「しゃぶしゃぶ」「モツ鍋」等のキーワードを入力することはありませんか？
実は、検索エンジンの検索結果ページから食べログに訪れるお客様も多くいらっしゃいます。
Googleで「寿司」と入力して検索すると、上位に「全国の寿司 [食べログ]」が表示されます。
この検索結果から食べログに来訪したときに表示されるのも、
やはり、ジャンルに「寿司」を設定しているお店の一覧ページになります。
検索エンジン経由のアクセス数を上げるためにも、最大限ジャンルを設定されることをオススメします。
どうやって設定すれば良いの？簡単なの？
はい。誰でも簡単に登録出来ます。
下記に設定の手順をご説明致します。
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～「ジャンル」設定の手順～
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【1.】「ジャンル」一覧を確認
設定できる「ジャンル」の一覧画面にて、
お店がどの「ジャンル」に該当するか、ご確認下さい。
▼ 「ジャンル」一覧画面
http://tabelog.com/cat_lst/?SrtT=trend/?cid=mail_150127_02
【2.】お店の「ジャンル」が決まったら、設定へ！
店舗管理画面トップページにて、「店舗ページ編集」タブをクリック。
▼ 店舗管理画面トップページ はこちら
http://owner.tabelog.com/owner_rst/top/?cid=mail_150127_03
【3.】「店舗トップページ （編集画面）」が表示されます。
ページ左側のリンク集の「店舗情報の編集」コーナーにある、
「詳細情報」をクリック。
【4.】「詳細情報 （入力画面）」が表示されます。
上から7～9個目の項目
「ジャンル1」「ジャンル2」「ジャンル3」で、
お店の設定されたい「ジャンル」を探して入力していきます。
お客様の検索キーワードにヒットさせ、しっかりPRしていきましょう！
◆ 「ジャンル」には、いつでも提供できるメニューを設定 ◆
グランドメニューにないメニューや、提供できる期間が限られているお料理を「ジャンル」に設定してしまうと、
お客様とのトラブルの元になります。必ず、いつでも提供できるメニューを設定するようご注意下さい。
Googleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装
モバイルフレンドリーはどのくらい重要なのか
周知のとおり、2015年4月21日からGoogleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装されます。
will have a significant impact in our search results
とGoogleの発表にあるように、大きな変動を引き起こす可能性があります。
端的にいうと、「スマホ対応していないサイトはスマホ検索での順位が下がります。しかも可能性大。」といういう内容です。
スマホ対応といえば、2013年夏には、
Googleアドワーズ広告でエンハンストキャンペーンが強制導入されたり、
Yahoo！プロモーション広告でユニファイドキャンペーンが強制導入されたりと、
結構、重い、変動がありました。
※エンハンストやユニファイドは、「マルチデバイス化に対応したキャンペーン機能」と総称されます。
要は、みんなスマホ、タブレット持ってるから、PCとかスマホとかタブレットとかの区別なく最適な広告出します、という内容です。
今回は自然検索です。
解析ツールなど見ていても、
「オーガニック経由多いなぁ」「スマホからの流入が増えたなぁ」「そもそもスマホの売上がPCの売上逆転したなぁ(ECの場合)」
というウェブ担当者の人も多いのではないでしょうか。
そうです。「スマホ経由のオーガニックからの流入」は意外と無視できない数になってきているのです。
もちろん「まだまだうちはPC＞スマホ。スマホからのお問合せなんてないよ」という方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、ユーザーのウェブの使い方は、マルチデバイスです。
例えば、不動産。
出勤時にスマホで物件を見る→昼休みにPCで物件をもう一度みて問合せる
という動き、多いです。
この場合、最初のスマホ検索の段階で露出が無かったら、お問合せもなかったかもしれません。
PCでも露出があって、スマホでも露出があって、というのは今の時代では必要最低限なことだと考えられます。
結論、ウェブから集客しようとしてる会社の大多数に対して、モバイルフレンドリーアルゴリズムへの対応は非常に重要ということになります。
ところで、スマホってみんな持ってるっていうけど、本当にみんな持ってるの？
統計局からデータを抽出しました。
■スマートフォンの利用率（日本,平成24年）
・スマートフォンの利用率は全体で52.8％と平成23年よりも約20ポイント増えた。（平成24年は32％）
・最も利用している20代87.9％。最も利用率が伸びたのは40代で、28.8％→58.8％。
・他、30代、10代においても約30ポイント増加。
＜まとめ＞
スマートフォン（平成24年→平成25年）
全体：32.0％→52.8％
10代：36.7％→63.3％
20代：68.4％→87.9％
30代：49.0％→78.7％
40代：28.8％→58.8％
50代：13.7％→32.4％
60代：4.7％→8.7％
一方、日本の総人口は1億2729万8千人です。（平成25年10月）
全体の数値を取って、
1億2729万8千人 × 52.8％ ＝ 約6700万人
がスマホを持っていることになります。
結論：みんな持っているわけではないです。
スマートフォンは日本人口の過半数が持っていることになります。
しかし、例えばスマホ広告を考えて、そのターゲットが10代～50代だった場合、その数値は凡そ70～80％に上がります。
これは十分に巨大なマーケットになり得るのではないでしょうか。
オンラインとオフラインをつなげるマーケティングについて
当然のごとく活用されているオンライン、オフラインのマーケティング
今から5年ほど前、
バンクーバー五輪で高橋大輔選手がアジア人初のフィギュアスケートでのメダルを獲得した年ですが、
日本のウェブマーケティング業界では「O2O」とか「SoLoMo」とかという言葉を多く聞くようになった年でした。
久しぶりに耳にした方も多いのではないでしょうか。
■O2O
→Online to Offlineの略語。ネット上の情報からリアルでの行動を促すような施策のこと。
例）オンラインで割引クーポンを発行して、実店舗への来店を促す。
■SoLoMo
→Social、Local、Mobileの頭文字を取ったマーケティング用語。スマホなどのモバイル端末に対し、位置情報やSNSを連動させて行動を促すような施策。
例）店の近くにいるユーザーに対し、Facebook経由で割引クーポンを送り、来店を促しつつ、割引クーポンを送った人のSNS上の友人にもシェア機能でアプローチを行う。
O2OやSoLoMoは厳密には異なる定義を持つものですが、両方ともオンラインとオフラインを繋げるマーケティングということには変わりありません。
ネット系のニュースなどでは、これらの言葉を見ることこそ少なくなりましたが、
Facebook広告やスマホアプリのプッシュ通知、AR(Augmented Reality, 拡張現実)マーケティングなど、
常に進化しながら、既にマーケティング手法の定石として、当然のごとく活用されています。
先端のマーケティング手法ばかりがユーザビリティの向上ではない
常に新しい手法を追及することはもちろん重要です。他社との差別化にも必須でしょう。
一方で「基本的な情報はお客様に間違いなく届いているか」ということにも目を向けなければなりません。
例えば、
ローカル情報として浸透しているGoogleマップでは、営業所や店舗の情報をかなり詳しく表現することができます。
住所はもちろん、お問合せ用の電話番号、URLのリンク先、扱っているサービスの業態、定休日や営業時間まで、重要な概要はほぼ網羅しています。
さらに登録の仕方を工夫することで、マップの中で競合店との差別化をはかることも可能です。
また、Facebookは国内ユーザー数約2,400万人の国内屈指のSNSです。
「とりあえずFacebookを始めてみたものの..今一つ効果的だという実感がわかない」というウェブ担当者の方も少なくありません。
いいね！を集める為の手法、ウェブページに誘導する為の手法など、単なる情報発信やお客様との交流に留まらない手法がFacebookでは可能です。
※具体的にはFacebookによる新規顧客の開拓が可能。
さらに、いわずもがなのスマホですが、平成26年の総務省情報通信政策研究所の資料によると、
スマホの利用率は、
10代で63.3％、20代で87.9％、30代で78.7％、40代で58.8％、50代で32.4％と、各世代においてのスマホの利用率が進んでいる状況です。
スマホページへの対応は必須と考えられるでしょう。
繰り返しになりますが、お客様に対し常に新しい刺激を与え続けることは重要です。
平行して、聞きなれた手法をもう一度見直してみることも同様に重要です。
Googleマップにしろ、Facebookにしろ、新しい機能は日々追加されています。
使い方次第では最強？Facebook広告について
ウェブ担当にとってはありがたいFacebookの情報
Facebookを登録するときに登録可能な情報は下記の通り。
・基本情報（氏名、メールアドレス、電話番号、 生年月日、性別）
・学歴（出身校、専攻、在学期間など）
・職歴
・興味・関心
・行動
・Facebookのつながり
上記が良く使われるカテゴリーですが、その他にも
・居住区
・言語
・交際履歴
・民族
・世代
・政治
などかなり細かい情報を入れ込むことができます。
Facebookで広告を出稿する際には上記の情報がすべて利用できます。
例えば、
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」
「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」
「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」
などちょっと例が微妙ですが、このようなターゲティングも可能です。
どのくらいの人をターゲットにがあるのか
Facebookではターゲットを「オーディエンス」といいます。
では具体的にはどのくらいのオーディエンスにリーチ（アプローチ）できるのでしょうか。
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：220,000人
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地域:
日本: 東京都
趣味・関心:
ファッション
年齢:
30歳〜34歳
性別:
女性
言語:
日本語
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「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：1000人未満
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地域:
日本: 大阪府
業種:
ヘルスケア・医療
年齢:
40歳〜49歳
性別:
男性
言語:
日本語
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「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：400,000人
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
地域:
日本: 千葉県; 神奈川県; 埼玉県; 東京都
行動:
よく旅行する人
年齢:
20歳〜65+歳
言語:
日本語
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
いかがでしょうか。
他にもFacebook内でのリマーケティング、メールアドレスによるリスト、電話番号によるリストなど、
多くのターゲット手法があります。
GoogleやYahoo!のリスティング広告とは違ったアプローチ方法が可能です。
使い方によっては、強力な武器になりそうです。
スマホ対応を検索順位ランキングの要因にするとGoogleが公式発表
スマートフォン（モバイル）ユーザーに、より良い検索結果を。
Googleは2015年2月26日（現地時間）に、スマートフォン対応をモバイル検索順位に影響するアルゴリズムを、
2015年4月21日から世界中で一斉に開始すると発表しています。
Googleウェブマスターツールブログ参照
本文の中で”サイト全体のモバイルユーザビリティの改善”とGoogleはうたっています。
近年はPCでの検索よりもスマートフォンでの検索が増えていることからの判断と考えられますね。
Googleは2014年11月19日にも、ユーザーが目的の情報をより簡単に見つけることができるようにするために、
モバイル版の検索結果に [スマホ対応] というラベルを追加していました。
※上部画像の検索結果部分
WEBマーケティングを行う上でも、スマートフォンユーザーへのアプローチは必須だと感じています。
この発表にBtoC（消費者を相手にしたサービス）の商売をされている企業は危機感を持っているかも。
BtoB（企業向けのサービス）の企業でも、モバイルの検索結果に影響があるとなれば、
スマホ対応を検討しても良いかもしれませんね。
スマホ対応のホームページはお持ちですか？
Googleが検索結果の要因について、ここまでハッキリと公言したのは初めてかもしれません。
それだけ検索結果に大きな影響が出る事が予想されます。
約2か月後の発表をしたのは、スマホ対応（ホームページ制作・スマホレスポンシブ対応）の
準備期間を設けてくれたのかもしれませんね。Google先生、優しいです！
ホームページのURLがスマホ化OKかは下記サイトよりチェックできます。
モバイルフレンドリーテスト
ユーザーが求めているコンテンツを増やし、
常に新しい情報を更新しているホームページが必要だと言われていますが、
＋α（スマホ対応）も必要項目に加えてみてください。
Google フラッシュ広告を自動でHTML5に変換へ
Googleが、Adwordsを利用してアップロードした「Flash広告」を自動的にHTML5に変換する機能を実装したことを、Google+上の公式アカウントで発表しました。
Googleよると、米国時間2月25日より、Google Adwords、Google Adwords Editor、その他サードパーティ製のツールを利用してアップロードされた「Flash広告」が、自動的にHTML5へと変換されるようになったとのこと。
2014年9月にもFlashからHTML5に変換する試みを行ったり、YouTubeの動画再生をFlashではなくHTML5で初期設定で実行したりと行ってきたので、今回の実装も当たり前と言えば当たり前かもしれません。
なぜこの機能を実装したのか？
年々増加しているスマートフォンですが、実はFlashに対応していない場合が多く見ることが出来ません。
その為、FlashをHTML5に自動で変換させることで、効果的に広告を配信させれる方法を広告主に対して利用出来るようにすることが今回の実装の大きな目的とされています。
バナー広告の中でも静止画・GIF形式のバナーよりもFlashバナーは一際目立ちますので嬉しい機能だと思って良いでしょう。
ただ、日本での発表はまだですので今後に期待です。
また、全てのFlash広告が自動変換できるわけではないらしく、変換できるかは下記サイトから確認出来ます。
Google Swiffy ： https://developers.google.com/swiffy/
最新のWEBマーケティングにはどのようなものがあるか
人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略
近年メジャーになりつつあるマーケティング用語に「インバウンドマーケティング」というものがあります。インバウンドマーケティングとは人々に購買活動を求めるのではなく、人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略です。古いマーケティングは、これに対してアウトバンドマーケティングといい、商品・サービスを売り込むことだけを目的としている戦略のことです。簡単には、有益なコンテンツを作成しそれをユーザー自ら見つけ、シェアすることによって顧客を獲得していくマーケティングです。
このインバウンドマーケティングのうちで最も効果的なのがコンテンツマーケティングとソーシャルメディアマーケティングです。コンテンツマーケティングとは、ユーザーが楽しんだり、便利に役立たせることができるようなコンテンツをつくることです。ユーザーに商品を買ってもらうことを直接目的としてマーケティングするのではなく、ユーザーが魅力的と感じるようなコンテンツを作成し、満足してもらうことを目的としています。
作成したコンテンツをソーシャルメディアでシェアされるようにするのがソーシャルメディアマーケティングです。ソーシャルメディアでシェアされ多くの人が見るようになると、そのサイトは多くの人の目に入り、検索エンジンで上位に表示されるようになります。上位に表示されると継続的にアクセスされるようになり、見込み客が増加し、売り上げの増加につながっていきます。
マーケティングの流れを概観してみる
まずマーケティングの目的を明確にしたり、課題を明らかにしたりと、マーケティング戦略をつくります。次に実際にサイトを作成し、ユーザーが興味のあるコンテンツを継続的に発信していきます。具体的にはブログ、ソーシャルメディアなどです。次にこのユーザーを見込み客にするためにランディングページをつくり、ユーザーの情報を集めます。フォームに入力してくれた人にサービスなどを提供し、顧客として取り組みます。さらにこの見込み客を既存客にしていくのが次の段階です。
電子商取引の日本の市場について
EC市場規模は年々増加している
経済産業省の調査によると、国内の電子商取引（EC）市場の規模はBtoCで11.2兆円まで拡大しています。個人消費全体を見るとEC化されている比率（EC化率）は3％程度で、アメリカや中国の5〜7%に比べるとやや低い水準となっています。EC化率とは全ての商取引金額に対するEC市場規模の割合です。しかし今後はスマートフォンなどのさらなる技術革新、個人のECへの参入によるCtoC取引の増加、リアルビジネスとECとの結びつきの拡大などの影響で、日本でもEC化率が上昇することが予想されます。まだまだ日本の市場は成長する伸びしろがあるのです。
特に成長すると考えられるのは、まず市場規模が大きいスーパーや医療分野です。医療外部品や医療機器の市場規模はかなり大きく、今後のEC化の影響を受けて成長する期待が大きい業界です。業種別では、アパレル、家具、家電、インテリアなど多くの個人消費の分野での成長が見込まれます。その他には農業、化粧品、ブライダルなどもEC化が進んでいくのではないでしょうか。国内でもそれぞれの業界で、特定の商品分野に特化したサイトやサービスが多く生まれてきています。
経済産業省によると、業種別で現在成長している分野は「衣料・アクセサリー」「宿泊旅行業・飲食業」「衣料化粧品小売業」です。これらはそれぞれ前年比20%以上伸びています。またEC化率が1％以上の高成長が見られた業種は「総合小売業」「宿泊・旅行業」でした。日用品を扱う百貨店やコンビニ、ホームセンターなどのネットストアや、楽天トラベルなどの旅行サイトの普及発展によってEC化が大きく進んでいる傾向があるようです。
EC市場への大手参入により何を使うかが大切になる
最近ではEC市場へ大企業が次々と参入し、また手軽なサービスを利用しての個人の参入も急増しています。国内市場で大きなシェアを持っているのは、楽天、Amazon、Yahoo!などですが、新たにリクルートやLineも競争へ参入してくるようです。また国内では楽天が一強ですが、二重価格問題などから価格設定、商品掲載の規定を厳格化し、新たな販促施策を模索しています。Yahoo!は出展料、手数料を無料化して楽天を追従しようとしています。Yahoo!だけでなく、他にも大小さまざまな無料で出店できるサービスが誕生しています。
