【Googleanalytics】アナリティクスのオーガニック検索のデータをより正確に。
その「自然検索流入数」間違っているかも
WEBマーケティングに必須のGoogleアナリティクス上で「集客＞すべてのトラフィック＞参照元/メディア」を見たときに、「google/organic」とか「yahoo/organic」といった記載を見たことあるでしょうか。
この「○○/organic」というのはいわゆる自然検索経由の流入を表していますね。
一方で、「○○/referral」という記載も多いですね、総合するとかなり多い感じになるのではないでしょうか。
referralとはウェブサイトに設置されている、基本的には固定されているリンクからの訪問という意味で使われます。
実はこの「referral」の中には自然検索経由の数値も含まれています。
GoogleアナリティクスはGoogleやYahoo!、Bingといった世界の主要な検索エンジンを識別して、自然検索経由のトラフィックと判別しています。しかし、日本固有の検索エンジンの一部はGoogleアナリティクスに認識されておらず、自然検索経由ではなく、「referral」として判別されてしまいます。
自然検索経由として認識されていない為に、検索キーワードも取得できません。
日本固有の検索エンジンを追加しよう
Googleアナリティクスでは、検索エンジンを任意に追加できる仕組みがあります。
日本のインターネット事情に合わせる、といった意味でも、日本独自の検索エンジンを追加することは意味あることと考えています。
追加は、
アナリティクス＞プロパティ設定＞検索エンジンの追加
からできます。
下記に日本の主な検索エンジンを記載していますので、ぜひご参照下さい。
ディスプレイネットワーク広告のバナーサイズについて
バナーの優先順位を考える
GoogleやYahooのディスプレイネットワークに必須なバナーですが、
実は非常に多くの種類（サイズ）があります。
最近ですとGIF対応のバナーなどもあったりして、「どのサイズを選んだらいいかわからない！」
という声も良く聞きます。
ディスプレイネットワークを配信する際に、Google、Yahoo共に配信する方も多いと思いますが、
実は「まずはこのバナーを配信！」というオススメがあります。
※もちろん全てのバナーサイズに対応するのがベターですが。
下の表をご覧ください。
「✔✔」が必須、「✔」が余力有れば奨励、です。
Google、Yahooでは実は対応サイズが異なるものが結構あります。
※Googleでは対応しているサイズなのに、Yahooでは入稿できないなど。
そんなときは「✔✔」サイズを優先的に配信してみてはいかがでしょうか。
理由は、
・バナーサイズがGoogle、Yahooの両方に使える。
・このバナーサイズに対応しているサイトが多く、約80％超の占有率をカバーできる（といわれている）
からです。
「最低限の制作労力で、大部分をカバーできる」のが「✔✔」のサイズになります。
是非ご参考下さい♪
コンテンツマーケティングの時代
コンテンツマーケティングマーケティングに熱い視線が注がれている
「コンテンツマーケティング」はマーケティング手法の1つで、2014年あたりから日本でも注目されている手法です。
よく「コンテンツが大事です」「コンテンツを増やしましょう」という声を聞きますが、一体どういうことなのでしょうか。
【コンテンツの目的】
米国で数多くの大手クライアントを持つコンテンツマーケティングの第一人者、Joe Pulizzi氏による著書『エピック・コンテンツマーケティング』によると、下記のように定義されています。
・コンテンツマーケティングとは、有益で説得力のあるコンテンツを制作・配信することによって、ターゲット・オーディエンスを引き寄せ、獲得し、エンゲージメントをつくり出すためのマーケティングおよびビジネス手法を指す。その目的は、収益につながる顧客の行動の促進である。
・メディアを借りるのではなく、自前のメディアを持つこと。
要は、
「お客さんに有益な情報を発信し、お客さんを獲得する」
ことなのですが、「そんなことわかってるよ」という方も多いでしょう。
そもそもコンテンツマーケティングは何を目的としているのかというと、
・ブランドの認知の拡大
・ブランドのファンの育成
・問い合わせ
・店頭への送客
・リピート促進
といった集客全般を目的としています。
その目的の為に、前述した「コンテンツが大事」「コンテンツを増やす」といった内容に回帰します。
焦点は「いかなるコンテンツを準備するのか」といった点です。
これは、業種業態、目的によって異なります。
また、使うメディアも異なります。
理想はどんなカタチ？
コンテンツマーケティングを使った理想形を考えてみましょう。
ある海外旅行代理店は、ホームページを持っているけどなかなかお問合せに繋がらないので、コンテンツマーケティングを行うことにしました。
今までのホームページには旅行代金とお得なオプションが記載されているだけでしたが、これを機に、
・ホームページ
・Facebook
・Twitter
・Google＋
・ブログ
などで各ツアーの魅力の詳細を記載することにしました。
様々な媒体を使うのは入口を広げる為です。
現地でおすすめの見どころを始め、食やホテル、アクティビティを臨場感のあるコンテンツで伝えます。中には動画もあります。
様々なコンテンツを準備することで、Facebookを何気なしに訪れたユーザーのシェアやTwitterによるつぶやき、ブログのリンクなどが発生しました。
アクティブなコンテンツが追加されることでSEO的な評価も上り、自然検索の順位でも「ハワイ旅行」で3位に表示されています。
サイトからのお問合せはもちろんですが、Google＋の情報を細かく更新していることで、直接の来店や電話も増えました。
上記例はあくまでも例ですが、コンテンツマーケティングの可能性を示唆するものです。
「コンテンツが大事」「コンテンツを増やす」というのは「目的もなしにコンテンツを増やす」ということとは違います。
「目的をもって」「消費者にとって有意義な」コンテンツを増やすことが言わずもがな重要です。
【競合分析】皆さんどんなウェブ広告を使っているのでしょうか
「競合はどんな広告に力を入れているんだろう」
ウェブ担当者なら誰しも知りたいところです。
統計的なものとなりますが、興味深いデータがあったのでご紹介します。
平成25年のデータとなっていますので、これがどう動いていくか今後が楽しみですね。
行った広告の種類では、「バナー広告」が 52.7％と最も多く、次いで「メールマガジン」（41.6％）、「テキスト広告」（32.2％）が多い順です。
例えば、「他の企業がやっていないことをやりたい」といった場合には、割合の少ない広告を試してみるのも良いでしょう。
一方で、バナー広告やテキスト広告などはどの企業も行っている鉄板の手法となっています。それだけ「効果がある」手法と考えられます。
陥りがちなのが「広告はやっているから大丈夫」「広告は任せているから大丈夫」となって見直しを怠ることです。
※もちろん設定した目標に向かって着実にPDCAが進んでいれば何の問題もありません！
ウェブの広告はまさに日進月歩。次々と新しいサービスや機能が追加、変更されています。
例えばGoogleアドワーズ、「キャンペーン間の予算配分を行い、テスト機能によって事前に新しいキャンペーンの数値を予測する」ことは半年前は出来なかったことです。これを行うことで、無駄な費用を使うことなく、積極的に新しいプロモーションを吟味することができます。（もちろん万能ではありませんが）
例えばYahoo!プロモーション広告、年末から「Twitterプロモ商品」が開始されましたが、まだまだ利用企業も少ないのが現状です。SNS系の広告は企業によって取り組み自体慎重な場合もありますが、上手く使うことで競合他社に差をつけることができそうです。
どんな業種がインターネット広告に力をいれているの？
インターネットを利用した広告を実施している企業の割合は 23.0％で、実施率を業種別にみると、「金融・保険業」が 55.8％と最も高く、次いで「卸売・小売業」（32.1％）、「サービス業・その他」（28.9％）となっています。
例えば、既に競合が多い「金融・保険業」や「卸売・小売業」「サービス業」などは、鉄板のウェブ広告のブラッシュアップに加えて、「他の企業が行っていない見せ方」（それはサイトのコンテンツであったり、広告手法であったり）を考え続けることも重要になってきます。
また、「製造業」「運輸業」や図表に記載されていない業種については、いうなればチャンスです。競合他社がまだ力を入れていないからこそ、少し力を入れるだけで、他社と大きな差をつけることができます。
※上記図表は「総務省,平成25年通信利用動向調査の結果」による
Googleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装
モバイルフレンドリーはどのくらい重要なのか
周知のとおり、2015年4月21日からGoogleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装されます。
will have a significant impact in our search results
とGoogleの発表にあるように、大きな変動を引き起こす可能性があります。
端的にいうと、「スマホ対応していないサイトはスマホ検索での順位が下がります。しかも可能性大。」といういう内容です。
スマホ対応といえば、2013年夏には、
Googleアドワーズ広告でエンハンストキャンペーンが強制導入されたり、
Yahoo！プロモーション広告でユニファイドキャンペーンが強制導入されたりと、
結構、重い、変動がありました。
※エンハンストやユニファイドは、「マルチデバイス化に対応したキャンペーン機能」と総称されます。
要は、みんなスマホ、タブレット持ってるから、PCとかスマホとかタブレットとかの区別なく最適な広告出します、という内容です。
今回は自然検索です。
解析ツールなど見ていても、
「オーガニック経由多いなぁ」「スマホからの流入が増えたなぁ」「そもそもスマホの売上がPCの売上逆転したなぁ(ECの場合)」
というウェブ担当者の人も多いのではないでしょうか。
そうです。「スマホ経由のオーガニックからの流入」は意外と無視できない数になってきているのです。
もちろん「まだまだうちはPC＞スマホ。スマホからのお問合せなんてないよ」という方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、ユーザーのウェブの使い方は、マルチデバイスです。
例えば、不動産。
出勤時にスマホで物件を見る→昼休みにPCで物件をもう一度みて問合せる
という動き、多いです。
この場合、最初のスマホ検索の段階で露出が無かったら、お問合せもなかったかもしれません。
PCでも露出があって、スマホでも露出があって、というのは今の時代では必要最低限なことだと考えられます。
結論、ウェブから集客しようとしてる会社の大多数に対して、モバイルフレンドリーアルゴリズムへの対応は非常に重要ということになります。
ところで、スマホってみんな持ってるっていうけど、本当にみんな持ってるの？
統計局からデータを抽出しました。
■スマートフォンの利用率（日本,平成24年）
・スマートフォンの利用率は全体で52.8％と平成23年よりも約20ポイント増えた。（平成24年は32％）
・最も利用している20代87.9％。最も利用率が伸びたのは40代で、28.8％→58.8％。
・他、30代、10代においても約30ポイント増加。
＜まとめ＞
スマートフォン（平成24年→平成25年）
全体：32.0％→52.8％
10代：36.7％→63.3％
20代：68.4％→87.9％
30代：49.0％→78.7％
40代：28.8％→58.8％
50代：13.7％→32.4％
60代：4.7％→8.7％
一方、日本の総人口は1億2729万8千人です。（平成25年10月）
全体の数値を取って、
1億2729万8千人 × 52.8％ ＝ 約6700万人
がスマホを持っていることになります。
結論：みんな持っているわけではないです。
スマートフォンは日本人口の過半数が持っていることになります。
しかし、例えばスマホ広告を考えて、そのターゲットが10代～50代だった場合、その数値は凡そ70～80％に上がります。
これは十分に巨大なマーケットになり得るのではないでしょうか。
オンラインとオフラインをつなげるマーケティングについて
当然のごとく活用されているオンライン、オフラインのマーケティング
今から5年ほど前、
バンクーバー五輪で高橋大輔選手がアジア人初のフィギュアスケートでのメダルを獲得した年ですが、
日本のウェブマーケティング業界では「O2O」とか「SoLoMo」とかという言葉を多く聞くようになった年でした。
久しぶりに耳にした方も多いのではないでしょうか。
■O2O
→Online to Offlineの略語。ネット上の情報からリアルでの行動を促すような施策のこと。
例）オンラインで割引クーポンを発行して、実店舗への来店を促す。
■SoLoMo
→Social、Local、Mobileの頭文字を取ったマーケティング用語。スマホなどのモバイル端末に対し、位置情報やSNSを連動させて行動を促すような施策。
例）店の近くにいるユーザーに対し、Facebook経由で割引クーポンを送り、来店を促しつつ、割引クーポンを送った人のSNS上の友人にもシェア機能でアプローチを行う。
O2OやSoLoMoは厳密には異なる定義を持つものですが、両方ともオンラインとオフラインを繋げるマーケティングということには変わりありません。
ネット系のニュースなどでは、これらの言葉を見ることこそ少なくなりましたが、
Facebook広告やスマホアプリのプッシュ通知、AR(Augmented Reality, 拡張現実)マーケティングなど、
常に進化しながら、既にマーケティング手法の定石として、当然のごとく活用されています。
先端のマーケティング手法ばかりがユーザビリティの向上ではない
常に新しい手法を追及することはもちろん重要です。他社との差別化にも必須でしょう。
一方で「基本的な情報はお客様に間違いなく届いているか」ということにも目を向けなければなりません。
例えば、
ローカル情報として浸透しているGoogleマップでは、営業所や店舗の情報をかなり詳しく表現することができます。
住所はもちろん、お問合せ用の電話番号、URLのリンク先、扱っているサービスの業態、定休日や営業時間まで、重要な概要はほぼ網羅しています。
さらに登録の仕方を工夫することで、マップの中で競合店との差別化をはかることも可能です。
また、Facebookは国内ユーザー数約2,400万人の国内屈指のSNSです。
「とりあえずFacebookを始めてみたものの..今一つ効果的だという実感がわかない」というウェブ担当者の方も少なくありません。
いいね！を集める為の手法、ウェブページに誘導する為の手法など、単なる情報発信やお客様との交流に留まらない手法がFacebookでは可能です。
※具体的にはFacebookによる新規顧客の開拓が可能。
さらに、いわずもがなのスマホですが、平成26年の総務省情報通信政策研究所の資料によると、
スマホの利用率は、
10代で63.3％、20代で87.9％、30代で78.7％、40代で58.8％、50代で32.4％と、各世代においてのスマホの利用率が進んでいる状況です。
スマホページへの対応は必須と考えられるでしょう。
繰り返しになりますが、お客様に対し常に新しい刺激を与え続けることは重要です。
平行して、聞きなれた手法をもう一度見直してみることも同様に重要です。
Googleマップにしろ、Facebookにしろ、新しい機能は日々追加されています。
使い方次第では最強？Facebook広告について
ウェブ担当にとってはありがたいFacebookの情報
Facebookを登録するときに登録可能な情報は下記の通り。
・基本情報（氏名、メールアドレス、電話番号、 生年月日、性別）
・学歴（出身校、専攻、在学期間など）
・職歴
・興味・関心
・行動
・Facebookのつながり
上記が良く使われるカテゴリーですが、その他にも
・居住区
・言語
・交際履歴
・民族
・世代
・政治
などかなり細かい情報を入れ込むことができます。
Facebookで広告を出稿する際には上記の情報がすべて利用できます。
例えば、
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」
「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」
「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」
などちょっと例が微妙ですが、このようなターゲティングも可能です。
どのくらいの人をターゲットにがあるのか
Facebookではターゲットを「オーディエンス」といいます。
では具体的にはどのくらいのオーディエンスにリーチ（アプローチ）できるのでしょうか。
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：220,000人
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
地域:
日本: 東京都
趣味・関心:
ファッション
年齢:
30歳〜34歳
性別:
女性
言語:
日本語
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：1000人未満
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
地域:
日本: 大阪府
業種:
ヘルスケア・医療
年齢:
40歳〜49歳
性別:
男性
言語:
日本語
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：400,000人
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
地域:
日本: 千葉県; 神奈川県; 埼玉県; 東京都
行動:
よく旅行する人
年齢:
20歳〜65+歳
言語:
日本語
--------------------------------------------------------------------------------------------------------------
いかがでしょうか。
他にもFacebook内でのリマーケティング、メールアドレスによるリスト、電話番号によるリストなど、
多くのターゲット手法があります。
GoogleやYahoo!のリスティング広告とは違ったアプローチ方法が可能です。
使い方によっては、強力な武器になりそうです。
