Googleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装
モバイルフレンドリーはどのくらい重要なのか
周知のとおり、2015年4月21日からGoogleモバイルフレンドリーアルゴリズムが実装されます。
will have a significant impact in our search results
とGoogleの発表にあるように、大きな変動を引き起こす可能性があります。
端的にいうと、「スマホ対応していないサイトはスマホ検索での順位が下がります。しかも可能性大。」といういう内容です。
スマホ対応といえば、2013年夏には、
Googleアドワーズ広告でエンハンストキャンペーンが強制導入されたり、
Yahoo！プロモーション広告でユニファイドキャンペーンが強制導入されたりと、
結構、重い、変動がありました。
※エンハンストやユニファイドは、「マルチデバイス化に対応したキャンペーン機能」と総称されます。
要は、みんなスマホ、タブレット持ってるから、PCとかスマホとかタブレットとかの区別なく最適な広告出します、という内容です。
今回は自然検索です。
解析ツールなど見ていても、
「オーガニック経由多いなぁ」「スマホからの流入が増えたなぁ」「そもそもスマホの売上がPCの売上逆転したなぁ(ECの場合)」
というウェブ担当者の人も多いのではないでしょうか。
そうです。「スマホ経由のオーガニックからの流入」は意外と無視できない数になってきているのです。
もちろん「まだまだうちはPC＞スマホ。スマホからのお問合せなんてないよ」という方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、ユーザーのウェブの使い方は、マルチデバイスです。
例えば、不動産。
出勤時にスマホで物件を見る→昼休みにPCで物件をもう一度みて問合せる
という動き、多いです。
この場合、最初のスマホ検索の段階で露出が無かったら、お問合せもなかったかもしれません。
PCでも露出があって、スマホでも露出があって、というのは今の時代では必要最低限なことだと考えられます。
結論、ウェブから集客しようとしてる会社の大多数に対して、モバイルフレンドリーアルゴリズムへの対応は非常に重要ということになります。
ところで、スマホってみんな持ってるっていうけど、本当にみんな持ってるの？
統計局からデータを抽出しました。
■スマートフォンの利用率（日本,平成24年）
・スマートフォンの利用率は全体で52.8％と平成23年よりも約20ポイント増えた。（平成24年は32％）
・最も利用している20代87.9％。最も利用率が伸びたのは40代で、28.8％→58.8％。
・他、30代、10代においても約30ポイント増加。
＜まとめ＞
スマートフォン（平成24年→平成25年）
全体：32.0％→52.8％
10代：36.7％→63.3％
20代：68.4％→87.9％
30代：49.0％→78.7％
40代：28.8％→58.8％
50代：13.7％→32.4％
60代：4.7％→8.7％
一方、日本の総人口は1億2729万8千人です。（平成25年10月）
全体の数値を取って、
1億2729万8千人 × 52.8％ ＝ 約6700万人
がスマホを持っていることになります。
結論：みんな持っているわけではないです。
スマートフォンは日本人口の過半数が持っていることになります。
しかし、例えばスマホ広告を考えて、そのターゲットが10代～50代だった場合、その数値は凡そ70～80％に上がります。
これは十分に巨大なマーケットになり得るのではないでしょうか。
オンラインとオフラインをつなげるマーケティングについて
当然のごとく活用されているオンライン、オフラインのマーケティング
今から5年ほど前、
バンクーバー五輪で高橋大輔選手がアジア人初のフィギュアスケートでのメダルを獲得した年ですが、
日本のウェブマーケティング業界では「O2O」とか「SoLoMo」とかという言葉を多く聞くようになった年でした。
久しぶりに耳にした方も多いのではないでしょうか。
■O2O
→Online to Offlineの略語。ネット上の情報からリアルでの行動を促すような施策のこと。
例）オンラインで割引クーポンを発行して、実店舗への来店を促す。
■SoLoMo
→Social、Local、Mobileの頭文字を取ったマーケティング用語。スマホなどのモバイル端末に対し、位置情報やSNSを連動させて行動を促すような施策。
例）店の近くにいるユーザーに対し、Facebook経由で割引クーポンを送り、来店を促しつつ、割引クーポンを送った人のSNS上の友人にもシェア機能でアプローチを行う。
O2OやSoLoMoは厳密には異なる定義を持つものですが、両方ともオンラインとオフラインを繋げるマーケティングということには変わりありません。
ネット系のニュースなどでは、これらの言葉を見ることこそ少なくなりましたが、
Facebook広告やスマホアプリのプッシュ通知、AR(Augmented Reality, 拡張現実)マーケティングなど、
常に進化しながら、既にマーケティング手法の定石として、当然のごとく活用されています。
先端のマーケティング手法ばかりがユーザビリティの向上ではない
常に新しい手法を追及することはもちろん重要です。他社との差別化にも必須でしょう。
一方で「基本的な情報はお客様に間違いなく届いているか」ということにも目を向けなければなりません。
例えば、
ローカル情報として浸透しているGoogleマップでは、営業所や店舗の情報をかなり詳しく表現することができます。
住所はもちろん、お問合せ用の電話番号、URLのリンク先、扱っているサービスの業態、定休日や営業時間まで、重要な概要はほぼ網羅しています。
さらに登録の仕方を工夫することで、マップの中で競合店との差別化をはかることも可能です。
また、Facebookは国内ユーザー数約2,400万人の国内屈指のSNSです。
「とりあえずFacebookを始めてみたものの..今一つ効果的だという実感がわかない」というウェブ担当者の方も少なくありません。
いいね！を集める為の手法、ウェブページに誘導する為の手法など、単なる情報発信やお客様との交流に留まらない手法がFacebookでは可能です。
※具体的にはFacebookによる新規顧客の開拓が可能。
さらに、いわずもがなのスマホですが、平成26年の総務省情報通信政策研究所の資料によると、
スマホの利用率は、
10代で63.3％、20代で87.9％、30代で78.7％、40代で58.8％、50代で32.4％と、各世代においてのスマホの利用率が進んでいる状況です。
スマホページへの対応は必須と考えられるでしょう。
繰り返しになりますが、お客様に対し常に新しい刺激を与え続けることは重要です。
平行して、聞きなれた手法をもう一度見直してみることも同様に重要です。
Googleマップにしろ、Facebookにしろ、新しい機能は日々追加されています。
使い方次第では最強？Facebook広告について
ウェブ担当にとってはありがたいFacebookの情報
Facebookを登録するときに登録可能な情報は下記の通り。
・基本情報（氏名、メールアドレス、電話番号、 生年月日、性別）
・学歴（出身校、専攻、在学期間など）
・職歴
・興味・関心
・行動
・Facebookのつながり
上記が良く使われるカテゴリーですが、その他にも
・居住区
・言語
・交際履歴
・民族
・世代
・政治
などかなり細かい情報を入れ込むことができます。
Facebookで広告を出稿する際には上記の情報がすべて利用できます。
例えば、
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」
「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」
「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」
などちょっと例が微妙ですが、このようなターゲティングも可能です。
どのくらいの人をターゲットにがあるのか
Facebookではターゲットを「オーディエンス」といいます。
では具体的にはどのくらいのオーディエンスにリーチ（アプローチ）できるのでしょうか。
「東京で活動する、30代前半の女性で、ファッションに興味のある人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：220,000人
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地域:
日本: 東京都
趣味・関心:
ファッション
年齢:
30歳〜34歳
性別:
女性
言語:
日本語
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「大阪の医療やヘルスケアの業界で活動する、40代男性」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：1000人未満
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地域:
日本: 大阪府
業種:
ヘルスケア・医療
年齢:
40歳〜49歳
性別:
男性
言語:
日本語
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「東京、神奈川、千葉、埼玉で活動する20歳以上の男女で、よく旅行に行く人」をオーディエンスに設定した場合
推定リーチ数：400,000人
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地域:
日本: 千葉県; 神奈川県; 埼玉県; 東京都
行動:
よく旅行する人
年齢:
20歳〜65+歳
言語:
日本語
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いかがでしょうか。
他にもFacebook内でのリマーケティング、メールアドレスによるリスト、電話番号によるリストなど、
多くのターゲット手法があります。
GoogleやYahoo!のリスティング広告とは違ったアプローチ方法が可能です。
使い方によっては、強力な武器になりそうです。
スマホ対応を検索順位ランキングの要因にするとGoogleが公式発表
スマートフォン（モバイル）ユーザーに、より良い検索結果を。
Googleは2015年2月26日（現地時間）に、スマートフォン対応をモバイル検索順位に影響するアルゴリズムを、
2015年4月21日から世界中で一斉に開始すると発表しています。
Googleウェブマスターツールブログ参照
本文の中で”サイト全体のモバイルユーザビリティの改善”とGoogleはうたっています。
近年はPCでの検索よりもスマートフォンでの検索が増えていることからの判断と考えられますね。
Googleは2014年11月19日にも、ユーザーが目的の情報をより簡単に見つけることができるようにするために、
モバイル版の検索結果に [スマホ対応] というラベルを追加していました。
※上部画像の検索結果部分
WEBマーケティングを行う上でも、スマートフォンユーザーへのアプローチは必須だと感じています。
この発表にBtoC（消費者を相手にしたサービス）の商売をされている企業は危機感を持っているかも。
BtoB（企業向けのサービス）の企業でも、モバイルの検索結果に影響があるとなれば、
スマホ対応を検討しても良いかもしれませんね。
スマホ対応のホームページはお持ちですか？
Googleが検索結果の要因について、ここまでハッキリと公言したのは初めてかもしれません。
それだけ検索結果に大きな影響が出る事が予想されます。
約2か月後の発表をしたのは、スマホ対応（ホームページ制作・スマホレスポンシブ対応）の
準備期間を設けてくれたのかもしれませんね。Google先生、優しいです！
ホームページのURLがスマホ化OKかは下記サイトよりチェックできます。
モバイルフレンドリーテスト
ユーザーが求めているコンテンツを増やし、
常に新しい情報を更新しているホームページが必要だと言われていますが、
＋α（スマホ対応）も必要項目に加えてみてください。
Google フラッシュ広告を自動でHTML5に変換へ
Googleが、Adwordsを利用してアップロードした「Flash広告」を自動的にHTML5に変換する機能を実装したことを、Google+上の公式アカウントで発表しました。
Googleよると、米国時間2月25日より、Google Adwords、Google Adwords Editor、その他サードパーティ製のツールを利用してアップロードされた「Flash広告」が、自動的にHTML5へと変換されるようになったとのこと。
2014年9月にもFlashからHTML5に変換する試みを行ったり、YouTubeの動画再生をFlashではなくHTML5で初期設定で実行したりと行ってきたので、今回の実装も当たり前と言えば当たり前かもしれません。
なぜこの機能を実装したのか？
年々増加しているスマートフォンですが、実はFlashに対応していない場合が多く見ることが出来ません。
その為、FlashをHTML5に自動で変換させることで、効果的に広告を配信させれる方法を広告主に対して利用出来るようにすることが今回の実装の大きな目的とされています。
バナー広告の中でも静止画・GIF形式のバナーよりもFlashバナーは一際目立ちますので嬉しい機能だと思って良いでしょう。
ただ、日本での発表はまだですので今後に期待です。
また、全てのFlash広告が自動変換できるわけではないらしく、変換できるかは下記サイトから確認出来ます。
Google Swiffy ： https://developers.google.com/swiffy/
最新のWEBマーケティングにはどのようなものがあるか
人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略
近年メジャーになりつつあるマーケティング用語に「インバウンドマーケティング」というものがあります。インバウンドマーケティングとは人々に購買活動を求めるのではなく、人々の関心を集めることを目的としたマーケティング戦略です。古いマーケティングは、これに対してアウトバンドマーケティングといい、商品・サービスを売り込むことだけを目的としている戦略のことです。簡単には、有益なコンテンツを作成しそれをユーザー自ら見つけ、シェアすることによって顧客を獲得していくマーケティングです。
このインバウンドマーケティングのうちで最も効果的なのがコンテンツマーケティングとソーシャルメディアマーケティングです。コンテンツマーケティングとは、ユーザーが楽しんだり、便利に役立たせることができるようなコンテンツをつくることです。ユーザーに商品を買ってもらうことを直接目的としてマーケティングするのではなく、ユーザーが魅力的と感じるようなコンテンツを作成し、満足してもらうことを目的としています。
作成したコンテンツをソーシャルメディアでシェアされるようにするのがソーシャルメディアマーケティングです。ソーシャルメディアでシェアされ多くの人が見るようになると、そのサイトは多くの人の目に入り、検索エンジンで上位に表示されるようになります。上位に表示されると継続的にアクセスされるようになり、見込み客が増加し、売り上げの増加につながっていきます。
マーケティングの流れを概観してみる
まずマーケティングの目的を明確にしたり、課題を明らかにしたりと、マーケティング戦略をつくります。次に実際にサイトを作成し、ユーザーが興味のあるコンテンツを継続的に発信していきます。具体的にはブログ、ソーシャルメディアなどです。次にこのユーザーを見込み客にするためにランディングページをつくり、ユーザーの情報を集めます。フォームに入力してくれた人にサービスなどを提供し、顧客として取り組みます。さらにこの見込み客を既存客にしていくのが次の段階です。
電子商取引の日本の市場について
EC市場規模は年々増加している
経済産業省の調査によると、国内の電子商取引（EC）市場の規模はBtoCで11.2兆円まで拡大しています。個人消費全体を見るとEC化されている比率（EC化率）は3％程度で、アメリカや中国の5〜7%に比べるとやや低い水準となっています。EC化率とは全ての商取引金額に対するEC市場規模の割合です。しかし今後はスマートフォンなどのさらなる技術革新、個人のECへの参入によるCtoC取引の増加、リアルビジネスとECとの結びつきの拡大などの影響で、日本でもEC化率が上昇することが予想されます。まだまだ日本の市場は成長する伸びしろがあるのです。
特に成長すると考えられるのは、まず市場規模が大きいスーパーや医療分野です。医療外部品や医療機器の市場規模はかなり大きく、今後のEC化の影響を受けて成長する期待が大きい業界です。業種別では、アパレル、家具、家電、インテリアなど多くの個人消費の分野での成長が見込まれます。その他には農業、化粧品、ブライダルなどもEC化が進んでいくのではないでしょうか。国内でもそれぞれの業界で、特定の商品分野に特化したサイトやサービスが多く生まれてきています。
経済産業省によると、業種別で現在成長している分野は「衣料・アクセサリー」「宿泊旅行業・飲食業」「衣料化粧品小売業」です。これらはそれぞれ前年比20%以上伸びています。またEC化率が1％以上の高成長が見られた業種は「総合小売業」「宿泊・旅行業」でした。日用品を扱う百貨店やコンビニ、ホームセンターなどのネットストアや、楽天トラベルなどの旅行サイトの普及発展によってEC化が大きく進んでいる傾向があるようです。
EC市場への大手参入により何を使うかが大切になる
最近ではEC市場へ大企業が次々と参入し、また手軽なサービスを利用しての個人の参入も急増しています。国内市場で大きなシェアを持っているのは、楽天、Amazon、Yahoo!などですが、新たにリクルートやLineも競争へ参入してくるようです。また国内では楽天が一強ですが、二重価格問題などから価格設定、商品掲載の規定を厳格化し、新たな販促施策を模索しています。Yahoo!は出展料、手数料を無料化して楽天を追従しようとしています。Yahoo!だけでなく、他にも大小さまざまな無料で出店できるサービスが誕生しています。
SEO対策の具体的方法１
上位に表示させるために対応すべきこと
SEOとはサーチエンジンの検索結果のページの上位に自らのサイトを表示していくための対策のことです。自分のサイトで、他のライバルサイトを大きく上回るSEO効果を得るために最も大切なのは、他のどのサイトよりも役立つコンテンツを作成し、ユーザーに届けるということです。この目的に従って様々な手法を使っていきます。
検索エンジンの表示順位を決定する基準は数百にも及ぶと言われていますが、実際に上位に表示させるために対応すべきことはそんなに多くはありません。一番効果的なのは、ブラウザの上部に表示されるタイトルです。このタイトルの部分を、一番獲得したいユーザーに向けて最適化させます。
例えば文房具で上位に表示させたい場合、「文房具の店○○」と「文房具・雑貨・アクセサリーの店○○」では、前者の方が上位に表示されます。後者の方がキーワードが多い分、文房具の重みが減ってしまうからです。もし雑貨というキーワードでも表示させたい場合、「文房具」「雑貨」を同じタイトルに入れるのではなく、「雑貨」をタイトルに入れた別のページをつくることで両方のページを上位にすることができます。つまり「文房具の○○」と「雑貨の○○」別々のページをつくることで、それぞれの検索ワードで上位に表示させるようにするのです。
SEO対策はタイトルの工夫次第
タイトルをつける上で重要なのはできるだけキーワードを小分けして短くすることです。SEOにおいて一番簡単で効果的なのが、このようにタイトルを工夫することです。
他社のSEOの対策のレベルを見分けるには、このタイトルを見ることが一番手っ取り早い方法です。タイトルが長かったり、キーワードが多かったり、そもそも検索キーワードがタイトルに入っていなかったりすると、対策が充分でないということになります。逆に言えば、これと逆のことをすれば他サイトよりも上位に表示させることができるということです。
WEBマーケティングの歴史
企業宣伝はTVCMのようにWEB広告へと発展
現在、企業はもちろんのこと個人のサイト作りにも大いに活用されているwebマーケティングの手法ですが、webマーケティングはどのように発展し、普及してきたのでしょうか。日本ではインターネットが導入され、一般企業に普及し始めた初期の頃からマーケティングツールも導入されて発展してきました。
インターネットが始まって最初の広告はバナー広告でした。バナー広告はユーザーがページを閲覧したときに見るTVのCMのようなもので、企業の告知や宣伝に活用されました。インターネットの一般への普及が進むにつれてこのバナー広告の効果も認知されるようになり、ここから様々なマーケティング手法へと発展していきます。
1999年ごろからは成果報酬型のアフィリエイトが登場しました。これはクリック数や、ユーザーがなんらかのアクション（商品の購入など）を起こした数に応じて報酬が決まるものです。アフィリエイトはブームになり、副業として利用する人も多くなりました。また2002年にはヤフーやGoogleによってリスティング広告が開始されました。リスティング広告とは検索連動型広告といって、検索エンジンなど検索結果ページに掲載される広告です。代表的なものとしてはGoogleアドワーズが有名で現在ではインターネット広告の主流になっています。2003年ごろからは、コンテンツマッチ広告といってGoogleが持っている広告枠に広告を配信できるシステムが登場し、あらゆる規模のサイト運営者がGoogleの広告主ネットワークにアクセス可能になりました。
GoogleAnalyticsの登場からWEB解析は更なる進化を遂げる
2005年ごろからは、GoogleがGoogleAnalyticsを開始し、マーケティングの効果をはかる上で非常に重要となるアクセス解析ツールが広まりました。これによってアクセス解析などマーケティングの効果が分析できるようになり、いろいろな広告がどのような効果を生んでいるのか検証できるようになりました。アクセス解析が浸透するとランディングページの最適化（LPO）などが進んでLPOのサービスが登場するようになりました。
SEO、リスティング広告
SEOやリスティング広告の上位表示でユーザーを増やす
プレアクセス対策のひとつであるSEO、リスティング広告とは
ユーザーをサイトへ誘導するにはオンアクセスの工夫が必要ですが、このオンアクセスの段階でメインとなる手法がSEOやリスティング広告です。SEOとはサーチエンジンの検索結果のページ表示の上位に自分のサイトが表示されるように工夫することで、そのためのツールや技術のことをSEO対策と言います。
サーチエンジンは、登録されているwebページをキーワードに応じて表示します。その際の表示順位はそれぞれのサーチエンジンが独自の方法で決定しています。GoogleならばGoogle独自の方法で決定しているのです。言うまでもないことですが、表示順位が上に上がるほどユーザーの目につきやすく、訪問者も増えます。
具体的な方法としては、ターゲットに対するキーワードの選択を最適化すること、より多くのサイトにリンクしてもらうことなどの手段があります。しかし、サーチエンジンの表示順位を決定するアルゴリズムは日々高度化しているため、これさえやればいいという方法はありません。コンテンツを充実させて、様々な方法でユーザーへの認知を広げていくことがいちばん重要です。
時期などのピンポイント戦略にはリスティング広告
リスティング広告ですが、リスティング広告とは検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに連動して表示される広告のことです。大抵の場合検索結果の上部や右側部分に表示されます。ユーザーは検索したキーワードに関する情報を欲しており、そのユーザーのうちの一部は商品の購入やサービスの利用に結びつきます。そのユーザーを獲得するための最も有効な手法がリスティング広告です。
リスティング広告の主な掲載媒体はヤフーのYahoo!プロモーション広告とGoogleのGoogleAdWordsです。リスティング広告はキーワード単位で選択して表示させることができます。そのため、ユーザーの興味関心にピンポイントでターゲッティングすることができます。
